海外進出情報

  • 2024年04月25日 6:00

日本情報通信、「AWS 200 APN Certification Distinction」認定を取得

NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C) は、アマゾン ウェブ サービス(以下 AWS)の認定資格取得数が200を超えた企業として、「AWS 200 APN Certification Distinction 」※1に認定されました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/392750/LL_img_392750_1.jpg
aws 200 CERTIFIEDロゴ

NI+Cでは、AWSに関するビジネスの推進を進めるとともに、全社員のリスキリング※2を目的として、AWS Certification(AWS認定)取得の推進に取り組んできました。
これにより、認定資格を持ったエンジニアが企画・提案から構築、開発、運用保守までをワンストップで提供することが可能になりました。
今後もAWS認定取得の推進および上位認定の取得に取り組み、お客様のビジネスならびに企業価値向上に貢献してまいります。

2024年4月現在、NI+Cには以下のAWS認定資格取得者が在籍しております。
[Foundational]
AWS Certified Cloud Practitioner

[Associate]
AWS Certified Developer – Associate

AWS Certified Solutions Architect – Associate

AWS Certified SysOps Administrator – Associate

[Professional]
AWS Certified DevOps Engineer – Professional

AWS Certified Solutions Architect – Professional

[Specialty]
AWS Certified Database – Specialty

AWS Certified SAP on AWS – Specialty

AWS Certified Security – Specialty

AWS Certified Data Analytics – Specialty

AWS Certified Machine Learning – Specialty

※1 APN Certification Distinction(認定数達成表彰)について:
https://aws.amazon.com/jp/partners/apn-certification-distinction/
APN Certification Distinction:APN(AWS パートナーネットワーク)企業が有するアクティブな AWS Certification の合計数を示すものです。
AWS パートナーが有する AWS Certification の合計数が 50、100、200、300、400、500、1,000、2,000 に達するごとに証明書が発行されます。

※2 リスキリングによる社員のスキルアップデート強化について:
https://www.niandc.co.jp/news/20230810_39165/
NI+Cではリスキリングによる社員のスキルアップデートを強化しており、DX人材として必須と考えられる基礎的なスキルについて目標とする資格を設定し、高スキル社員を育成リーダーとした、技術ノウハウ展開や人材育成活動を行っています。

◆関連リンク
・アマゾン ウェブ サービス(AWS)構築、運用サービス紹介サイト:
https://www.niandc.co.jp/sol/aws/

◆関連するプレスリリース
・日本情報通信、「AWS 100 APN Certification Distinction」認定を取得:
https://www.niandc.co.jp/news/20230419_31747/

■日本情報通信株式会社について < https://www.niandc.co.jp/
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。

記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。

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プレスリリース提供元:@Press


			
		

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