海外進出情報

  • 2019年07月09日 8:00

『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』純資産残高500億円突破に伴い現行の業界最低水準をさらに下回る信託報酬率を適用

この度、三菱UFJ国際投信株式会社(取締役社長 松田(まつだ) 通(とおる))は 『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』の純資産残高が7月8日に500億円を突破したことに伴い、“受益者還元型”の信託報酬率により、500億円以上の部分の信託報酬率が現行の業界最低水準※をさらに下回ることをお知らせいたします。
なお、“受益者還元型”信託報酬率とは、一定の純資産を超過した部分の信託報酬率を段階的に引き下げるもので、全ての受益者に適用されます。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/187953/LL_img_187953_1.png
<信託報酬率> eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

<ご参考:純資産残高と信託報酬率(税抜・年率)の推移> eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
https://www.atpress.ne.jp/releases/187953/img_187953_2.png
(2017/2/27~2019/7/8)

『eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)』は“貯蓄から資産形成へ”の流れのなか、「一人でも多くの方の資産形成を応援させていただきたい」という強い想いのもと、できるだけ低コストの投信を購入したいというお客さまのご要望にお応えする形で2017年2月に誕生しました。
おかげさまで『eMAXIS Slimシリーズ』の合計残高は、1,500億円(7月3日現在)を超えました。なかでも同シリーズにおいて最も残高の多い『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』は、「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2018*」で第1位を受賞するなど、多大なる評価を頂戴しています。
『eMAXISシリーズ(含むeMAXIS Slimシリーズ)』は、お客様のご支持とご期待に応える魅力的な商品をご提供し続けるとともに、サステイナブル(維持可能)なビジネスモデルの実現を両立させる一つの答えとして、 2016年6月に“受益者還元型”の信託報酬率を導入しています。これは、当シリーズ内の各ファンドにて、一定の純資産を超過した部分の信託報酬率を段階的に引き下げるもので、全ての受益者に適用されるものであり、お客さまの長期・資産形成をサポートさせていただける仕組みだと考えています。
これからも三菱UFJ国際投信は、お客さまに寄り添ったサービスを提供できるよう精進して参ります。引き続き、当シリーズをご愛顧賜りますよう、どうぞ宜しくお願い致します。

■eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)のURL: https://emaxis.jp/lp/slim/pr1/

■eMAXISシリーズのリスクとお客さまにご負担いただく費用について
https://portstation.emaxis.jp/other/risk.html

■eMAXIS Slim 先進国株式インデックスの「投資リスク」と「手続・手数料等」

投資リスク
https://emaxis.jp/pdf/web/viewer.html?file=/pdf/koumokuromi/252653/252653_20190625.pdf#page=5

手続・手数料等
https://emaxis.jp/pdf/web/viewer.html?file=/pdf/koumokuromi/252653/252653_20190625.pdf#page=8

※対象範囲:公募投資信託(ETFおよび企業型確定拠出年金のみで取扱いのファンドを除く)をFundmarkの分類を参考に三菱UFJ国際投信が公開情報をもとに集計。他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しますが、これを実現することを保証するものではありません。また、業界最低水準ではない期間が存在する旨、ご留意ください。

*「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2018」は、投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです(投票者数:241名)。投票期間:2018年11月1日~11月30日。投票対象:2018年10月31日までに設定された投資信託(ETF含む)。海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。将来の運用成果等を保証したものではありません。

【当資料のご利用にあたっての注意事項等】
■当資料は、プレスリリースとして三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は投資勧誘を目的とするものではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
■投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
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プレスリリース提供元:@Press


			
		

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