≪地元メディアの反応≫
2009年から協力関係にあった日本の出光興産と韓国LGディスプレイ社は12月11日、有機発光ダイオード（OLED）技術の相互協力とデバイス関連特許のライセンス契約に合意した。LGD社は出光から高性能有機EL材料の供給を受けて製品開発を行い、出光の保有する特許を利用して、テレビ向けの大型や中小型の有機ELディスプレーパネルの事業化加速を図る。

LGD社のOLED部門責任者のYeo Sang-deog氏は、「出光の持つデバイス関連特許の使用ライセンスを得て、有機ELテレビで世界第1位の地位を強固にし、さらに柔軟で曲げることができ透明性の高い有機ELパネル製品のフレキシブル用途への事業領域拡張も可能になります。有機ELディスプレーパネルのマーケットはまだ成熟しているとは言えませんが、今後もこの分野への投資を続けます」と述べ、電子材料開発センターを中心に開発された有機EL材料、透明電極材料などの電子材料製造技術とデバイス関連特許を持つ出光興産との提携強化に期待を寄せている。

有機ELテレビは、電流を流すと自ら発光する有機材料を利用した技術で次世代テレビの有力候補と見られてきたが、現状では苦戦が続いている。液晶テレビより薄型を実現でき、軽量、省エネ、高画質になるとされる一方で、パネル大型化に困難が伴うために高価格となって、液晶テレビとの価格差に見合う付加価値にまでは至らず、さらに同じ次世代テレビと言われる4Kテレビは有機ELテレビの半額以下にまで価格が下がっている。米調査会社ディスプレイサーチによると、13年の有機ELテレビの市場規模は、わずか4400台という惨状だった。こうした市場動向からテレビの世界最大手「サムスン電子」やソニー、パナソニックが相次いで有機ELテレビ事業からの撤退を決めている。LG電子はこうした逆風の中、2013年には世界初の55型有機ELテレビを6,000ドル（約61万円）で発売したが、これも不振だった。

今回の両社の提携強化で、LGD社の将来がかかった「成長エンジン」として有機ELディスプレイの技術開発に弾みがつき、再び市場の注目を集めることができるか、LGD社だけでなく、大手の相次ぐ撤退に危機感を持つ出光興産にとっても市場確保をかけた正念場と言えるだろう。

（SOURCE：The Korea Times 「trans by shimamori 」）